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バイオマス(活性炭・高温加工炭)+バイオ(微生物)

バイオマス(活性炭・高温加工炭)+バイオ(微生物)の働きで、(し尿)を分解して、自然蒸発させる処理装置付きの循環式水洗トイレです。 一般的に循環式エコトイレは「活性汚泥法」に基づく合併浄化槽(合成樹脂製)を活用し、 その後、余分の水分を除くために循環装置を設けています。それに比べてPGS方式バイオマス・トイレでは、SF法という新方式を採用しております。
そのため、
<小型化> = 装置が大幅に軽量化、小面積化。
<効率化> = 活性汚泥法では大量にでる汚泥が極少量になった。

バイオマス・トイレの汚水処理システムの比較

こちらが、従来の下水処理となります。

現行の下水処理法のフロー図 原稿の下水処理法のフロー図

流入下水に最終沈殿池内の汚泥を逆送し、混合撹絆後、上澄み水を放流する。現在の処理方法(一点集中方式)は災害に弱く、復旧に長期間・超高価になる事は日本で起こった2つの大震災(阪神淡路大震災・東日本大震災)が示しました。

新しい汚水処理法 <小型化 バイオトープ処理技術>

10戸〜50戸毎の地域水洗化

新開発のし尿処理法 <公園や移動型のバイオマストイレ>

新開発のし尿処理・汚水処理システムフロー図 新開発のし尿処理・汚水処理システムフロー図

上記の新しい処理方法は、《し尿・汚物》のみを媒体材に付着させ、直接微生物で曝気・浄化させる新方式を採用しています。
共に、汚泥が発生せず、大きな建物や導管が必要ありません。
水洗水はリサイクル可能・リンの回収も容易です。

バイオマス・トイレで採用されている
新開発の《し尿》処理・汚水処理システムのメリット

●コストダウンと地域貢献
ローテクノロジー、建設費・維持費大幅削減で地域産業化・雇用拡大。
●災害対応
災害対応も中心部でなければ影響を受けず、復旧は早期容易。

バイオマス・トイレには、他にもこんなメリットが

新産業創出・地元雇用の促進

バイオマス・トイレ技術はローテクノロジーです。協賛できる意思をもった方々には、協力会社として参画していただきます。特に、10戸〜50戸毎の地域水洗化は地域産業創出につながります。電気・土木・建築関係の技術を持たれた高齢者、これから地元で事業展開を志している方々で地域産業を創出してください。そして、地元で仕事を希望される方の雇用の場を確保してください。そのお役に寄与したいと念願しております。

浄化済みの方流水でのマイクロ発電利用

比較的高台に建設物を計画された場合は、下水処理後の放流水で【落差を利用したマイクロ発電】が可能になります。下水処理後の放流水には異物が無く小型発電機に利用でき、災害時の電源にもなります。特に、被災地の「高台への住居移転」に利用できます。

貴重資源リン回収ができます。

バイオマス・トイレ技術で使用するバイオファイバーには多量の【貴重資源リン】が付着します。このリン回収技術は簡易です。この技術は、多くの『バイオマス・トイレ設置エリア』や「地域水洗化が進 んだエリア」に適用されます。
(特許番号5519898号 リン回収方法)

10戸〜50戸毎の地域水洗化<バイオトープ処理技術>

10戸〜50戸毎の地域水洗化

21世紀は【大量生産/大規模施設/大量消費/大都市一極集中/効率思想】から転換し、【多種少量生産/身の丈に合った設備と生産・消費/生活都市への転換・分散/適性・調和重視の思想】になります。 下水処理方式も2つの大震災で経験した反省から、都心の1点集中施設から分散し、地域水洗化へと転換が必要となってきています。災害被災地の復興や、農山漁村の下水未整備地域の水洗化に向けて、10戸〜50戸の小規模で処理する地域水洗化を提案します。

従来の大規模処理から小規模処理(地域水洗化)へ

10戸〜50戸毎の地域水洗化 上図の集落の場合は細かく10戸〜50戸毎に処理区域を分散し 地域の低地に「地下埋設型の処理装置」を設置します。
無汚泥装置のため、【運搬道路】も最小限にできます。

1、建物・導管不要を目指す
特に長い大導管は災害に弱いにも関わらず建設費の80%を占めています。これを既製品の塩ビ管に切り替えることで、コストが安くなります
2、下水処理対象面積を【身の丈にあった規模】へ
下水処理を行う範囲を小規模にし、塩ビ管が使用できる距離=コンパクト化します。
3、下水処理装置は無建築物・無導管の地下埋設型とする
4、鉄道・河川・幹線道路などを跨ぐ配管をぜず、工事費用をダウン
大規模な下水処理場で処理をするためには、長い配管工事が必要となりますが、小規模で処理をすれば、工事費の節約になります。
5、ローテクノロジー
【バイオマス・トイレ技術】を改良した安価建設の新技術を採用

バイオマス・トイレと他のバイオトイレとの違い

1、世界初のくBF法>を採用・・特殊繊維を開発(合併浄化槽は使用しない)

  • 汚泥発生量が最少で、定期汲み取りは必要無く汚泥をも消化
  • 装置の小型化に成功、設置面積も少ない
  • 維持管理が容易で、維持費も低い
  • バルキングの問題は無く、大量ssの影響も無い
  • 2、特殊曝気・発泡装置を採用・・・曝気の効率化に成功

    3、高温加工炭・杉製活性炭を採用

  • 杉チップの問題点(着色)を解決、水分蒸発が大きくなった
  • 高温加工炭は800℃で焼成、各種吸着力が増大。間伐材、建築廃材を使用
  • 杉活性炭(榔子ガラ活性炭より良)国産品を使用
  • 4、高耐久木材の開発と活用
    合成樹脂(特にFAP)を使わず、可能な限り木質バイオマスを使用(主装置は木)
    例・岩手(パラフィン加工)、福井(ヒノキオール含侵)、高知(煙製化)

    バイオマス・トイレの公的認定や特許

    大阪府技術向上奨励補助金による研究開発
    経営革新計画承認企業
    おおさか地域創造ファンド助成

    特許証番号
    特許第4671888号「汚水処理」  関西ピー・ジー・エス株式会社
    特許第5519898号「リン回収方法」  関西ピー・ジー・エス株式会社

    商標登録第5937595号
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